LOONAのアルバムが世界のiTunesチャートを席巻しています。
今年2月にリリースされたLOONAのアルバム「XX」が、10月18日の時点で米国のiTunesメインチャートで1位を占めています。2位のテイラー・スウィフトを抑えての快挙に、世界のLOONAファンが歓喜しています。
K-POPガールズグループのアルバムが米国のiTunesメインチャートで1位を占めるのは、TWICE、Red Velvetに続いて史上3組目です（再訂正）。
また、LOONAのアルバム「XX」は米国のiTunesメインチャートばかりでなく、K-POPチャート、ポップチャートでも1位になっています。
iTunes K-Pop Albums
# LOONA- [XX]
＃1米国
＃1ブラジル
＃1コロンビア
＃1フランス
＃1オランダ
＃1ニュージーランド
＃2インドネシア
＃2メキシコ
＃2シンガポール
＃4ドイツ
＃4マレーシア
＃9スイス
＃11アイルランド
＃14スウェーデン
＃15スペイン
＃38チリ
＃45ポーランド
＃47ベトナム
＃56アルゼンチン
＃92ブルガリア
さらに、「XX」は世界の多くの国のiTunes K-POPチャートで1位を記録しています。8ヶ月前にリリースされたアルバムに起こった突然のできごと…LOONAに一体、何が起きているのでしょうか？
LOONAと所属事務所に起こった危機に世界のファンが団結
今回の驚くばかりのできごとには背景があります。
10月17日にLOONAが所属するBlockBerry Creativeの親会社Polaris エンターテインメントが、未払いのリースデポジットのためにグローバルIT企業DONUTSに報酬を支払うように命じられたというニュースが伝えられました。
ソウル中央地裁は8日、Polarisとイ・ジョンミョン代表取締役に、賃貸借保証金3億6000万ウォンと遅延損害金を支給するよう判決を下しました。
Polarisは、2017年にDONUTSと手を結び、ガールズグループ「今月の少女育成プロジェクト」を開始し、スペース賃貸（場所ブランディング代行契約）保証金4億ウォンを受けました。しかし、償却4000万ウォンを差し引いた残りの3億6000万ウォンが返済されていないため訴えられました。
DONUTS側は「今月の少女が、同社が運営する「マイライブ（My Live）」の放送に出演する条件で35億ウォンを投資したが、保証金返還不履行はもちろん、今月の少女出演の約束も誠実に守らなかった。「マイライブ」には、今月の少女メンバーの一人だけが出演して、残りのメンバーの出演予定は守らなかった。これに対して、投資返還訴訟を進めており、別の刑事告訴を準備する」と明らかにしました。
世界のLOONAファンがこの知らせに気付いた後、チャートのトップへの突然の跳躍がもたらされました。
LOONAと所属事務所の存続に危機感を抱いたファン（Orbits）は、Twitterでハッシュタグ「#SaveLOONA」を使用して、愛するグループの未来を守る方法としてアルバムをストリーミングして購入することを互いに奨励しました。
こうしたファンの驚異的な連携が、今回のLOONAのチャート1位という結果につながりました。またファンはアルバムを購入するばかりではなく、YouTubeでLOONAのMVを最初のヒジンから毎日、順にストリーミングしていくイベントを18日に開始しました。
現実面で考える…果たしてLOONAの未来はどうなるのか？
ニュースによれば、DONUTS側はスペース賃貸、保証金4億ウォンのほかに、同社が運営する「マイライブ（My Live）」の放送に出演する条件で35億ウォンを投資したといいます。しかし、Polaris側が出演予定を守らなかったため、これに対しても、投資返還訴訟を進めており、別の刑事告訴を準備していると伝えられました。
つまり、PolarisはDONUTS側から締めて39億ウォンの投資を受けたことになり、またそのほとんどを返却できていません。「今月の少女育成プロジェクト」は99億ウォンプロジェクトと呼ばれ、その50%を投資に頼っているといいます。計算ではDONUTSはプロジェクトの最大の投資者ということになります。そこから訴えられているのです。
世界のファンの努力は目覚ましいものですが、それだけで負債を埋めるのは難しそうです。かと言って、他にどのような打開策があるのか。「アラブの石油王に頼るしかない」という冗談も出ていますが、本当にそれほどに切羽詰まった状況かもしれません。
あとは、米国iTunesメインチャート1位という快挙にどこかが反応してスポンサーになってくれるとか、援助を引き受ける企業などが現れるのを待つしかないのかもしれません。
何か大きな奇跡的なことが起きないだろうか…現時点では決定的な打開策が見えないのが現状です。